IT機器やソフトウェアなどを導入・運用する際に、「EOL」という用語が使われることがあります。

EOLへの対応を怠ると、最悪の場合事業に大きな影響が及ぶため注意が必要です。

今回はEOLとは何か、類似語であるEOE・EOSとの違いと併せて解説すると共に、EOLがもたらす影響や対策などについてもご紹介します。

これからIT機器やソフトウェアの導入を考えている方、長年使用しているIT機器やソフトウェアがある方は必見です。

IT機器におけるEOLとは

EOLとは「End of Life」の略称で、IT分野においては製品のライフサイクルが終了することやサポート切れの製品を指します。

パソコン・サーバー・OS・ソフトウェアなどのIT製品はすべてに使用期限が設定されており、その期限を過ぎるとメーカーから保守サポートを受けられなくなります。

身近な例を挙げると、2025年10月にサポートが終了すると公表されたWindows10です。

2025年10月を過ぎたWindows10はEOLを迎えるため、後継のWindows11へ切り替えなければなりません。

なお、EOLと混同されがちな用語として「EOE」や「EOS」がありますが、これらはやや異なる意味を持つ呼称です。

EOLとEOEの違い

EOEは「End Of Engineering」の略称で、IT製品においてはテクニカルサポートの終了を意味する用語です。

EOEを迎えた製品は、機能のアップデートや不具合の修正などのサポートが受けられなくなります。

EOLと同義の言葉として使われることもありますが、一般的にEOLは当該製品に関するサポート全般の終了を意味するという違いがあります。

EOLとEOSの違い

EOSとは「End Of Sales」の略称で、メーカー公式が当該製品の製造・出荷・販売を終了するまでの期間を指します。

EOSを迎えた製品は、公式から購入することができなくなります。

ただし、技術サポート・保守サポートといった各種サポートの期間は継続されます。

製品のリリースからEOSを迎え、EOEやEOM（保守サポートの終了）を経て、最終的にEOLを迎えるという流れが一般的です。

つまり、EOSを迎えてもしばらくは製品を問題なく使えますが、EOLを迎えた場合は現行の製品を手放して刷新する必要性が生じると認識して良いでしょう。

IT機器にEOLが設定される主な理由

「買い替えにコストをかけたくない」「使い慣れた製品が良い」などの理由から、IT機器はできる限り長く使い続けたいと考える方も少なくないでしょう。

しかし、先述したようにほとんどのIT製品にはEOLが設定されており、永久的にサポートを受けることはできません。

なぜIT製品にEOLが設定されるのか、その主な理由は「ニーズの変化に伴うメーカーの技術革新に合わせるため」です。

IT業界において標準とされる技術は目まぐるしく変化し、メーカーは常に革新的な技術や機能を生み出し続けることが求められます。

しかし過去に開発された製品ではその技術革新に適合できないため、新技術の搭載が可能な新製品を生み出し、より優れた体験をユーザーに提供したいというのが一般的なメーカーの意図です。

革新的な製品を開発・提供し、また新たな新製品を提供する…というサイクルを促すためにも、EOLの設定が必要になります。

また、単純に経年劣化によるパフォーマンスの低下や保守の難化といったリスクを回避するという理由も含まれています。

EOLがIT機器・ソフトにもたらす影響

EOLを迎えた製品は以下のような影響が及び、不便と感じる場面が多くなることが見込まれます。

保守が終了する

EOLを迎えた製品は、保守に関わるサービスが一切利用できなくなります。

メーカーの問い合わせ対応も終了となり、万が一当該製品に不具合が生じたり故障したりしてもすぐに対応してもらうことができません。

例え公式外のルートで業者への修理依頼が可能だったとしても、公式サポートと比べて割高な費用が請求されるケースも多いです。

また、長年使い続けたハードウェアの場合、部品の生産・販売が終了して取り寄せに期間を要し、修理完了までに時間がかかる可能性もあります。

不具合修正の停止

主にソフトウェアに生じる影響としては、EOLを迎えた製品はバグが発見されてもそれが放置されてしまうことが挙げられます。

メーカーによる機能アップデートや修正プログラムの提供を受けられず、ソフトウェアのパフォーマンス低下につながります。

2022年6月にサポートが終了したInternet Explorerは現在、動作不良が起こりやすかったり利用できないサービス・サイトが増えたりしているのが、EOLがソフトウェアにもたらす影響として分かりやすい例です。

セキュリティリスク

EOLを迎えた製品は脆弱性に対する修正も行われなくなるため、そのまま使い続けるとセキュリティ面で脅威に晒されます。

特に普及率の高いOSやソフトウェアが重大な脆弱性を抱えていると、それらのユーザーに対して無差別のサイバー攻撃を行うケースも多いです。

そのため、ウイルス感染や不正アクセスといった被害に遭いやすくなります。

EOLを迎えたあともその製品を使うなら、自社の責任でセキュリティリスクの対策を講じる必要があり、余分な金銭的・人的コストが発生します。

EOLを放置することのリスク

EOLを迎えた製品を使い続けると、様々なリスクが生じます。

最悪の場合、自社の事業継続が困難となるだけでなく顧客からの信頼を著しく失う事態にもつながるため注意が必要です。

ここでは、EOLの放置により生じるリスクの具体例をご紹介します。

顧客離れのリスク

EOLを迎えたサーバーやシステムを運用し続けると、パフォーマンスの低下によりサーバーダウンなどのトラブルが頻発するようになります。

オンラインサービスが広く普及する現代において、ユーザーがストレスを感じるトラブルが続く状況は致命的です。

サービスの選択肢が豊富な現代のユーザーは早くに自社サービスへ見切りをつけ、競合へ流れ出てしまうことが予想されます。

生産性低下のリスク

EOLを迎えた製品はリリースから長年経過しており、最新の製品よりも機能性が低く、現在普及しているソフトウェアとの互換性に問題が生じることもあります。

最新環境でその製品が正常に作動せず、業務に著しく支障をきたすことが考えられます。

さらに経年劣化が原因で故障率も高く、故障しても保守サポートが終了しているため自社で対応しなければなりません。

故障対応に社内の人的リソースを割く必要があり、自社の利益に直結するコア業務において生産性が低下してしまいます。

サイバー攻撃による弊害のリスク

EOLが製品にもたらす影響として前述した通り、EOLを迎えるとメーカーからセキュリティパッチが提供されなくなるため、その製品に脆弱性が判明しても対処するすべはありません。

そのため第三者に脆弱性を悪用される可能性が高まり、以下のようなトラブルが起こりやすくなります。

自社の信用・イメージを著しく損なううえに、第三者が被害を受けると「善管注意義務違反」として損害賠償請求が発生する恐れもあります。

意図せずとも自社が加害者となってしまわないためにも、早期にEOLの対応策を講じることが重要です。

事業停止のリスク

EOLを迎えたサーバーや主要周辺機器は保守サポートが終了するため、万が一障害が発生してもメーカーによる迅速なサポートを受けられなくなります。

原因の特定から復旧作業まですべて自社で対処する他になく、ダウンタイムが長期化する可能性が高いです。

その間、自社サービスの停止を余儀なくされて利益の損失につながります。

かといって早急な対処を試みようにも、障害が発生してからでは社内で慎重に議論する時間もなく、余計なIT投資が発生するような手段しか取れないというケースも珍しくありません。

EOLの放置は、業務停止や突発的な出費の発生により利益を失うリスクも背負うことになります。

EOLを迎える前に知っておきたい対応策

EOLを放置するリスクは理解していても、具体的にどのような対応策を講じれば良いのか悩む方も多いことでしょう。

重要なのは実際にEOLを迎えてからようやく対応策を検討するのではなく、事前にEOLの情報を把握したうえで複数の対応策から自社にあった手段を選択することです。

EOLを迎える前に、以下の対応方法について理解しておきましょう。

EOL情報の把握

まずは自社が保有しているIT機器やソフトウェアなどの製品は、現在ライフサイクルのどの段階にあるのかを確認しましょう。

そのうえで各メーカーから提供されているEOL情報を把握し、EOL対応の計画を立てる必要があります。

具体的には、公式ホームページの製品ページ・リリースノート・サポート文書などを参考にします。

また、EOLの宣言やサポート終了に関する発表があれば、終了時期のスケジュールや推奨されている移行先といった情報をチェックしておきましょう。

これらの情報を元に、移行フロー・予算・テストとトレーニングスケジュールの決定やリソースの確保などを製品ごとに行います。

その際、製品ごとのEOLによるリスクを評価し、対応の優先順位をつけることも大切です。

セキュリティ・機能・互換性など複数の観点から、リプレイスの重要度が高い製品の順に対策を計画しましょう。

リプレイスの検討・選定

EOLを迎える前に、現行の製品におけるライフサイクルの段階に応じてリプレイスを実施するかどうかを検討します。

実施する場合、リプレイス計画の策定と移行先の選定が必要です。

移行先の選定において考慮すべきポイントとしては、以下の通りです。

ハードウェア・ソフトウェアのどちらにおいても、上記は重要な検討事項と言えます。

特に、現行の製品で利用していた機能をそのまま踏襲できるかどうか、移行に伴い既存の動作環境も改善が必要かどうかは必ず確認しましょう。

また、リプレイス後に製品の動作検証計画もこの段階で立てておく必要があります。

実際の環境でも問題なく動作するかどうかを事前にテストすることで、互換性や適合性の問題点を早期に発見でき、リプレイスを成功させやすくなります。

社内でのリプレイス実施アナウンス

リプレイスの実施が決定したら、担当部門から社内に向けてリプレイス作業の実施をアナウンスします。

併せて、新しい製品を使うためのユーザー教育やトレーニングも実施しておくのが望ましいです。

なぜ移行すべきなのか・移行のメリットとは何かを従業員に説明のうえ、リプレイス後の作業方法や機能の使い方をレクチャーします。

これによりリプレイス作業が円滑に進む他、新しい製品を効果的に利用しやすくなります。

第三者保守の利用

ここまでご紹介した3つのステップは、リプレイスを実施する場合の対応例です。

「EOLを迎えてもその製品を使い続けるメリットが大きい」「リプレイスを実施できるまでに期間を要する」といった場合には、第三者保守サービスの利用を検討しても良いでしょう。

第三者保守とは、メーカー以外の業者が提供している保守サービスのことです。

IT機器やソフトウェアの保守に関する専門的なスキルを有しており、EOLを迎えた製品の可用性・安全性を維持してくれます。

機器の故障対応に必要な部材の調達ルートを確保している業者が多いため、万が一故障が生じてもEOLを迎える前と同等の早さで解決することが可能です。

事業に深刻な影響を与えるEOLは事前の対策が重要！

EOLとは、IT機器やソフトウェアのサポートが終了することを意味する用語です。

EOLを迎えた製品はメーカーによる技術サポートや保守が受けられなくなり、自社の事業に悪影響を及ぼす恐れがあります。

また、最新の環境に適合できず業務の生産性が低下するといった事態も見込まれます。

あらかじめEOL情報を把握のうえ、リプレイスを実施するか第三者保守を利用するかといった対応方法を検討したり、入念にリプレイス計画を立てたりといった対策が重要です。

自社のIT機器・ソフトウェアでEOL情報を把握できていない製品がある場合は、今一度確認してみることをおすすめします。